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google の検索ツールから”書籍”を選択することで、google books の検索が可能になった。
以下マイコミジャーナルより
グーグルは16日、Google検索に書籍検索サービス「Google ブックス」を統合した。これにより検索結果画面から、クエリを含む書籍や雑誌を簡単に検索できるほか、誌面を閲覧することが可能になる。
検索ツールから書籍検索を選べるようになった
Google ブックスは、書籍や雑誌の内容を検索できるほか、スキャンした誌面を閲覧する”立ち読み”が可能な書籍検索サービス。Google検索からGoogle ブックスを利用する場合は、検索結果画面の上部にある [検索ツールを表示] → [書籍] を選択すればよい。
書籍の売り上げに貢献してくれることを期待したい。
google books 例:
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ITメディアによると、
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1002/24/news073.html
日本経済新聞社は2月24日、無料・有料コンテンツを組み合わせた本格的なネット新聞「日本経済新聞 電子版」(愛称:Web刊)を3月23日に創刊すると発表した。1日から購読申込みを受け付ける。
「NIKKEI NET」をリニューアルする形で、一部の記事を無料で提供。有料会員になると、日経本紙に掲載される全記事を丸ごと読める。携帯電話からのアクセスや、設定したキーワードに関するニュースの自動ピックアップ、記事クリッピングなども有料会員向け機能として提供する。
料金は、本紙(全日版3518円、朝・夕刊セット4383円)を購読していればプラス月額1000円、Web版だけなら月額4000円。
喜多恒雄社長は「紙の新聞の部数に影響を与えないことを前提にした価格設定」と説明している。
どの媒体で閲覧するかをユーザーが選ぶことができる形となる。
選ばれる媒体は、ユーザーがどこで新聞を読んでいるかというロケーションに大きく依存する。
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オープンフォーラム「ネット時代のメディアとジャーナリズム」が開催されました。
新聞の広告費が落ち込む中、電子版のメディアの将来やジャーナリズムの在り方に
ついて議論が交わされました。
この模様はUSTREAMでネット中継されましたが、タイムラインでは従来の紙メディア。
http://nikkeidigitalcore.jp/
ハッシュタグ
#mf224
パネリスト:
高広伯彦氏 (スケダチ|高広伯彦事務所/ブログ「mediologic.com/weblog」)
津田大介氏 (メディアジャーナリスト)
徳力基彦氏 (アジャイルメディア・ネットワーク社長)
椿奈緒子氏 (cybozu.net CEO/ブログ「椿ブログ」)
藤代裕之氏 (ジャーナリスト/ブログ「ガ島通信」 )
(司会)日本経済新聞社 編集局産業部編集委員 小柳 建彦
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Twitter名刺が簡単に作れるサイト
『ついったー名刺ジェネレータ』
http://twitter.tyoe2.com/meishi/
なるものがあります。
印刷して持ち歩くものだけでなく、こういうバーチャルな名刺というものもありますね。
現状 印刷会社との提携はないようです。
Tシャツへの印刷が可能となっています。
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通販で「はがき印刷」と表示されている場合は、大抵私製はがきを指す。
数は少ないが、官製はがきの受け付けが可能な印刷会社も存在している。
【官製はがきへの印刷が可能な印刷通販会社例】
マツオ印刷
http://www.matsuo-print.com/
http://www.matsuo-print.com/products/jp_post.html
プリントハウス
http://www.print-house.com/
http://www.print-house.com/service_menu/ondemand_post-03.html
プリントメイト
http://www.printmate.co.jp/
http://www.printmate.co.jp/postcard/kansei.php
生ちらし
http://www.namachirashi.com/
http://www.namachirashi.com/syouhin_list/post/syouhin_post.html
プリンパッ!
http://www.prinpa.net/
http://www.prinpa.net/user_data/hagaki_kanesi.php
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宛名印刷・バリアブル印刷が可能な印刷通販会社が増えてきている。
宛名印刷ができる商品が限られている場合があるので注意が必要。
【宛名印刷が可能な印刷通販会社例】
グラフィック(ポストカードのみ)
http://www.graphic.jp/atena/index.html
挨拶状どっとコム
http://www.aisatsujo.com/atena/index.html
ガップリ
http://www.gappri.jp/cont1-12.php
ITカラー印刷
http://www.it-color.com/html/option_process-b-3.html
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印刷の見積もりサイトで一番大手はもちろん、楽天ビジネスである。
2008年6月20日現在までに「印刷・プレス」カテゴリに登録された見積もり依頼数累計で、12,311件ある。
同カテゴリは、6つの小カテゴリに分かれており、それぞれの見積もり依頼数は以下のようになっている。
【楽天ビジネス 見積もり依頼数】
・CD・DVDプレス 332件
・名刺・封筒・伝票 2048件
・包装・パッケージ 1734件
・特殊印刷物 1107件
・パンフレット・印刷物全般 7090件
また、参加会社数は以下の通り。
【楽天ビジネス 参加会社数(重複あり)】
・CD・DVDプレス 26社
・名刺・封筒・伝票 76社
・包装・パッケージ 80社
・特殊印刷物 71社
・パンフレット・印刷物全般 247社
ところが、実際に印刷通販でも取り扱っているような一般的な条件で見積もり依頼をしてみると、ほとんどの参加会社が見積もりを提示しないのには驚かされる。
印刷と合わせて制作をお願いした場合は、デザイン事務所の方からの見積もり提示していただけることになる。
びっくりするほど安い印刷価格で出して頂けるが、皆さん金額はほぼ同じで、通販印刷の価格にほぼマージンを乗せずに記載されている。
これでは従来の印刷会社さんとしては、見積もり提示をしても受注できないだろう。
一括見積もりの現状は、印刷会社さんが見積もりを提示しても提示しても受注できず疲弊してしまい
ついには見積もり作成を放棄してしまっているのではないか。
見積もりを提示していただいてもその会社に発注せず、付き合いのある印刷会社にその見積もりを見せれば値下げ交渉の良いネタになる。
一括見積もりモデルを印刷でうまくまわしていくのには、もう一工夫必要なのかもしれない。
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印刷の価格低下の要因に過剰な相見積もりがある。
印刷の場合、見積もりを出すのに時間がかかるようで、印刷会社としては相見積もり出しに疲弊してしまうようである。
一括見積もりサイトの印刷見積もり依頼ドットコムには、2008年6月現在、18社の印刷会社が参加している。
印刷会社側の参加手続きはネットで完結し、月額の参加費用は1万円という格安の広告費で参加できるとのこと。
クライアント側としても相場を調べるためにちょうど良いツールのようで、このサイトには毎日数件の見積もりが寄せられている。
今回、フライヤーの印刷案件があったので、相見積もりをとる目的で試しに利用してみた。
どこの印刷会社でも手がけていそうなA4のフライヤー。
それでも、見積もりを提出してきたのは18社中1社のみであった。
それも従来型の印刷会社ではなく、通販印刷の会社であった。
他の印刷会社は見積もりを出さず、なぜ掲載しているのだろう。見積もりを出す案件を相当絞り込んでいるのだろうか。
印刷の見積もりは手間のかかる作業であることから、一括見積もりは実質機能していないのが現状のようだ。
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印刷のコストダウンについては、輪転機による印刷効率の向上やプリプレス工程の簡略化でかなり底値に近いレベルにまで達している。
そんな中、更なるコストダウンの方法として、プリプレス工程でどうしても人手を介さなければならない部分を中国で請け負う流れが加速化している。
先日開催されたPAGE2008にも、中国にてプリプレスを請負っているいくつかの企業が出展している。
「切り抜き1点60円」を前面に押し出す「中国DTP」(有限会社大六印刷。60円は作業時間6分以内の簡単な切抜きの場合。利用には月額1800円の基本料金が別途必要)や、約150人のスタッフ(2008年1月1日現在)の労働力を活用し並行大量処理を行う「大連BPOセンター」(株式会社デジタルプレス)等だ。
プリプレスのコストダウンと効率化を図る流れは今後も続いてゆきそうだ。請負国は当面中国、その後は更に人件費の安いベトナムなどのアジア諸国に流れてゆくことが考えられる。
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印刷の価格は近年低下を続けた。
【価格低下要因】
1)プリプレスのデジタル化による加工度の減少
2)印刷機の大型化・オフ輪化による印刷能力の余剰
3)過激な価格競争
また、従来印刷物が担ってきた情報伝達が一部デジタルデータに代替され、産業全体がシュリンクしている。
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印刷業界全体としては、長くマイナス成長が続いている。
2003年の印刷業製造品出荷額(17年経済産業省工業統計:従業員4人以上)は6兆5085億。その他製版行5416億、製本・加工が2271億。
バブル崩壊以降の受注減から、近年景況感の回復に伴い若干回復基調ではあるものの、6年連続のマイナス成長は他産業から取り残された印象。
印刷は典型的なピラミッド型の産業であり、業界は底辺の広いピラミッド構造を形作っている。
従業員30名以下の事業者が94%。
中小印刷業者は大手の下請けで受注を獲得する産業構造になっており、今後もオフ輪に積極的な投資が必要となってくることを考えると、印刷会社間の合併や提携が活発化すると考えられる。
*参考文献:『日本マーケットシェア事典2006』